エッチな話題４月号

パンダにセックストレーニング(AFP 2008/3/25)
　中国でパンダの繁殖能力を高めるため、「セックス・トレーニング」が行われる。英字紙チャイナ・デーリー（China Daily）が25日報じた。 それによると、中国南西部・四川省（Sichuan）にある成都パンダ繁育研究基地（Chengdu Research Base of Giant Panda Breeding）で飼育中のオスのパンダを対象に、 後ろ足だけで歩く訓練を行い、骨盤と腰の筋肉を鍛える。 　訓練にはリンゴを使い、パンダの目の前でこれを見せて歩行を促す。下半身の筋力増強によって、交配時のスタミナアップを目指すという。 　パンダは性に無関心なことで知られており、今回のトレーニングに先立ち、ポルノビデオを見せる、交尾中の様子を経験不足な個体に見せる、 といったさまざまな子作り促進対策がすでに導入されている。 　成都パンダ繁育研究基地ではこうした各種対策により、自然に交尾ができる個体が10年前の1割から3割超に増えたという。 　絶滅危惧種のパンダの生息数は2007年11月の時点で、飼育下に置かれている個体が国内に239頭、国外に27頭。野生の個体は約1590頭とされる。

国営薬局で大人のおもちゃを販売(AFP 2008/3/9)
　スウェーデンで独占的に店舗展開している国営薬局チェーン、アポテーク（Apoteket）で6月から、 アダルトグッズが試験販売されることになった。
　同社は「セックスが福祉と健康に重要な役割を担っている」として販売を決定。 同社広報によると、約50店舗で1年間販売するという。
　スウェーデンではアダルトグッズの需要が高く、 同社はスウェーデン人が「信頼する」アポテークで販売することで顧客を安心させたいとしている。
　商品を求める客の匿名性を保ち、かつ安心して購入できるよう、試験販売は来店客数が多く規模の大きい店舗で行われる。

中国製コンドームは「ノー・サンキュー」 (朝鮮日報　2007/09/07)
　米国から始まった中国製品の安全性問題がコンドームにまで広まっている。
　ワシントン・ポストなど米国のマスコミは5日、 ワシントン市がエイズ予防のために無料で配布してきた中国製コンドーム10万個が最近返品されたと報じた。 これは、ワシントン市が今年無料で配布したコンドームの15%に当たる量だ。
　ワシントン市からコンドームの寄贈を受け配布を行ってきた市民団体は、このコンドームに対する不満の声が高まると、 これを返品し始めた。同団体の関係者たちは、「市民はコンドームがしっかりと包装されていないことに不満を持っている」と語った。
　ワシントン市がエイズ予防のために設置した無料コンドーム配布所でも需要が急減した。 3月中旬までこの配布所を通じて毎週2000箱ほど配布されていたコンドームが、5月末からは毎週400箱へと減少した。
　ワシントン市の調査によると、中国産コンドームは紙で包装されており、簡単に破れてしまう。 また有効期間も分からないなど、安全性に対する不安から配布量が急減したという。 この問題についてワシントン市は、「コンドームそのものには何の問題もない」としている。

売春摘発よりエイズ防止＝娯楽施設にもコンドーム常備(時事通信　2008/03/30)
　北京市はホテル、ダンスホール、ナイトクラブ、浴場の娯楽施設などを対象に、年末までにコンドーム常備を義務付けることを決めた。 ３０日付の北京各紙によると、「警察はこれらの場所にコンドームがあることを売春の証拠としない」としている。 売春摘発よりも性交渉によるエイズ拡大防止を優先させた形で、国内外から多くの観光客が訪れる８月の北京五輪を意識した安全対策強化の一環とみられる。 ホテルでのコンドーム常備については昨年１１月に方針が示されていたが、 今回は娯楽施設にも対象を広げてコンドームの自動販売機を設置することや、大・中規模の建設現場では作業員に配布することを義務付けた。 北京市の関係部局は管轄の施設に対して、責任者がコンドーム普及の研修に参加するなど、５月末までに指導を徹底させるよう求めている。

国際売春婦の権利の日(産経新聞　2008/3/4)
「国際売春婦の権利の日」の今月３日、数十人の売春婦が米国のサンフランシスコ市内を行進したり、 市役所前で「売春を合法化せよ」などと書かれたプラカードを掲げてデモ行進し、売春に対する差別の撤廃や社会的な認知を訴えた。 活動は２００１年、インドで２万５０００人の売春婦が集まったのが始まりという。

ビデ倫担当者を逮捕(日経新聞　2008/3/1)
　ＤＶＤ制作会社などの自主審査機関「日本ビデオ倫理協会」（略称ビデ倫、東京・中央）の会員会社が制作した 成人向けＤＶＤのモザイク処理の審査が甘かったとして、警視庁保安課は29日、 ビデ倫の審査担当者らをわいせつ物頒布のほう助容疑で1日にも逮捕する方針を固めた。 審査が不十分でわいせつな商品の流通を助長したとしてビデ倫側が立件されるのは初めてとみられる。 　警視庁はＤＶＤを制作した東京都内の会員会社2社についても、担当幹部らをわいせつ物頒布容疑で逮捕する方針。 事件の背景にビデ倫の審査基準の緩和があったとみて、緩和を決めた最高幹部らが「ほう助」に当たらないかも捜査する。

自宅に押収ポルノ持ち帰る(時事通信　2008/03/15)
　千葉県警船橋東署の刑事官だった４０代の警視＝現県警留置管理課管理官＝が、 事件の証拠品として押収されたポルノＤＶＤを署内で部下に複製させ、観賞用として自宅に持ち帰った疑いのあることが１５日、分かった。 県警監察官室は元刑事官らから事情を聴いている。
　監察官室によると、ＤＶＤは２００６年９月、船橋市の販売業者が同署にわいせつ図画販売目的所持容疑で逮捕された際に証拠品として押収された物の一部。 この事件ではモザイク処理がされていない約７０００枚のポルノＤＶＤが押収された。

ＮＹ州知事、売春に８００万円使う(AP通信　2008/3/10)
　超高級売春組織の顧客だったことが判明した米ニューヨーク州のエリオット・スピッツァー知事(48)が１２日、辞任を表明した。
　買春疑惑が報じられた１０日、知事は夫人のシルダさん同伴で会見し買春を認めたが、 常連客として総額約８万ドル（約８２４万円）もの大金を買春につぎ込んでいた疑いが浮上。 「清廉潔白」を売りに、売春組織を積極的に摘発してきた経緯があるだけに全米で批判が高まり、州議会には弾劾を求める動きが出ていた。
　疑惑の舞台となった売春組織は、モデルなどの美女をあっせんし、最高で１時間５５００ドル（約５７万円）の料金を設定する「エンペラーズクラブＶＩＰ」。
２月１３日夜、出張先のワシントンでクラブの女性をホテルに呼び、身辺警備の目を盗み女性と部屋に入った。
　昨年末から同組織を捜査していた米連邦捜査局（ＦＢＩ）が、予約確認電話や女性の入退室時の電話を盗聴して発覚。 知事が支払ったのは約２時間半で４３００ドル（約４４万円）だった。
　知事はハーバード大ロースクール出身の弁護士で、２００６年度の所得は１９０万ドル（約１億９６００万円）。 大統領選の民主党特別代議員の１人で、ニューヨーク・タイムズ紙は、 同州選出で民主党候補指名を争うヒラリー・クリントン上院議員(60)への「悪影響は避けられない」などと報じている。

アムステルダムの悪名高い売春宿、閉鎖が確実に(REUTERS 2008/3/28)
　オランダの首都アムステルダムにある悪名高い売春宿「Yab Yum」は２７日、 売春産業における組織犯罪取り締まりの一環として同店を閉鎖させた市の決定に対し上訴していた問題で、あらためて敗訴した。 アムステルダム市の苦情処理委員会は、同店が犯罪行為に利用される恐れがあるため新たな営業免許を発行しないとした市の決定を支持。 「この性風俗店は今後も閉鎖される」と声明を発表した。 世界最高級の男性向けクラブを自称する「Yab Yum」は、店が暴走族の手に渡ったとされる申し立てを否定しており、 １月から閉店を余儀なくされたことによる損害賠償を市に求める方針を明らかにしていた。 同店では、客は７０ユーロ（約１万１０００円）を支払って入店できるが、店内でのキャビアやシャンパン、ホステスによるサービスなどの代金は、 それよりはるかに高額の水準となっていた。 アムステルダム市は昨年１２月、強制売春やマネーロンダリング（資金洗浄）、薬物乱用の取り締まりを強化するため、 同市にある赤線地区を一掃する計画を発表。組織犯罪とのつながりが指摘された数十の性風俗店に対して営業免許を取り消した。

姦通罪の廃止、国民の7割が反対(朝鮮日報　2008/3/1)
　最近、女優オク・ソリが姦通罪の違憲審判を申請したことで、姦通罪を存続させるべきかをめぐって論争が起きている。 一方、先月29日に発表された世論調査で、多くの国民が姦通罪を廃止すべきではないと考えていることが分かった。
　世論調査機関リアルメーターがSBSの依頼により行った今回の調査では、回答者の69.5％が姦通罪の廃止に反対と答え、 賛成とした人の割合は21.2％にとどまった。
　また反対者の割合は男性では58.5％だったのに対し、女性では79.6％にのぼり、男女間で意見に開きがあることが分かった。 廃止を支持するとした人の割合も、男性では30.7％にのぼったが、女性では12.5％にとどまった。 年齢別では、30代で反対する人の割合が71.9％となり、もっとも高かった。
　今回の調査は先月27日に全国の19歳以上の男女500人を対象に電話を用いて行われた。

米国人の2割が性欲減退、その原因は？(AFP 2008/3/4)
　米国人の5人に1人がセックスに対する興味を失っている―こんな調査結果が3日発表された。
　米国立睡眠財団（National Sleep Foundation、NSF）が成人国民1000人を対象に実施した調査によると、 性欲の減退は極端な長時間勤務と多すぎる残業が一因だという。
　NSFのDarrel Drobnich代表は「長時間勤務とインターネット経由で職場にアクセスできる環境などが睡眠不足を引き起こしている」と指摘。 5000万人近くが慢性的な睡眠障害を患っており、これが仕事、個人的な人間関係、交通安全などに悪影響をもたらしているという。
　調査によると、米国人の36％が居眠り運転の経験があり、 3分の2近くが「寝付きが悪い」「夜中に目が覚める」といった睡眠障害を患っている。 現在、米国人の平均睡眠時間は6時間40分で、希望睡眠時間の7時間18分に40分ほど足りていない。
　多くの米国人が十分な睡眠をとれない原因の1つは、仕事や通勤に費やす時間が長いことだ。 3分の1の人が職場で1日に10時間以上働き、5人に1人がさらに自宅で10時間働くという。平均通勤時間は45分を超える。
　シフト勤務者の状況はさらに悪く、3分の1が平日の睡眠時間が6時間を割り込み、48％が睡魔と戦いながら車通勤し、 4人に1人が睡眠不足で性生活に影響が出ているという。 「よい睡眠がとれていないことによる影響は極めて大きい。 米国人は生産性、安全、健康、人間関係を犠牲にしている」とNSFのDrobnich代表は指摘した。

101センチバストで逆転無罪(時事通信　2008/3/3)
　知人男性のマンションドアをけり壊したとして、器物損壊罪に問われたタレント小桜セレナさんの控訴審判決が３日、 東京高裁であり、原田国男裁判長は一審の有罪判決を破棄、逆転無罪を言い渡した。
　判決で原田裁判長は、小桜さんがけ破って入ったとされる木製ドアの穴について、 胸がつかえて通り抜けが困難だったとの再現実験の結果を採用。男性らの目撃証言の信用性を否定した。
　判決によると、穴の横幅は２４センチだったが、小桜さんは胸の厚さ２９センチ、胸囲１０１センチだった。 小桜さんが当時着ていたダウンジャケットやシャツに傷は付いていなかった。
　控訴審では、一審で却下された模型を使った再現実験を実施。 検察側も「くぐり抜けは可能」とした実験結果を証拠提出していたが、担当したのは胸板約２１センチの男性警察官だった。